SNI自転車部メンバーは400人を超えました。嬉しいかぎりです。
反面、メンバーが少なかった時には皆で共有できていたことが、そういかなくなってもいます。
具体的には、安全面に関する取り組み、とりわけ「ヘルメットの着用」「保険への加入」また、当然ですが、「交通ルールの遵守」についてです。
「ヘルメットの着用と保険への加入は義務ですか?」という質問も度々受けます。
この質問に回答すると、「義務とはいえませんが、これらは大変重要で強く推奨します。」*となります。
*2023年4月1日から施行された改正道路交通法で、全ての自転車利用者についてヘルメットの着用が努力義務となりました。また、都道府県の条例で自転車保険の加入を義務付けしているのは30カ所、努力義務としているのは9カ所と義務化が進んでいます。(2023年4月追記)
私たちは、「低炭素の生活法」として自転車の活用を呼びかけています。
自転車は、日時計主義実践のための、自然の一部であるご自分の身体を大切に使うための、また、言語を超えたコミュニケーションのためのツールであり、それを使ってていねいな生活を送り、非対称性の論理に傾き、左脳を優先してできあがっている社会(主に都市)へ異議を唱え、その偏重を正していくことを目的としていることはご存知の通りです。
また、発足当初から当部メンバーは「模範的なサイクリスト」をめざし、安全面への正しい知識理解と意識向上にも努めてきたのです。
例えば、誰かがノーヘル写真を自転車部へ投稿した場合、「ヘルメットを被りましょう」とメンバーの誰かがコメントし、その主旨を理解してもらってきた歴史があります。
さて、上記の目標を掲げる私たちが、最も気をつけるべきなのは、事故と怪我です。
少し暗い話になりますが、想像してみてください。
<ケース1>
自転車の普及のためにミニイベントを行ったが、参加者が事故に遭い、ヘルメットを被っていなかったため、大怪我を負う。
<ケース2 実話>
兵庫県で発生した、子どもがお年寄りをはねて障害を負わせてしてしまった事故では、「子どもがヘルメットを被ってなかった=親の安全指導が不十分」という理由で保護者に9000万円の賠償命令が出ました。
どちらのケースも自転車、低炭素の生活法の普及どころではなくなってしまうのです。
安全面への意識を持ち、対策を取ってリスクを軽減させて初めて、わたしたちの活動はスタートさせることができる、ともいえます。
最後にあらためて当部が推奨する以下の点について確認します。
1.ヘルメットを着用する。
日本では現在、全員がヘルメットを着用する義務はありませんが、
条例によって未成年者や年配者の着用を義務付けているところもあります。
運転中、いついかなる状況で転倒し、頭部を損傷する恐れがあるかわかりません。
自転車用のヘルメットは、頭部の代わりとなって破損することで衝撃を緩和する役目があります。
また、イベント等を主催する立場ならば、参加者のヘルメット着用は徹底すべきです。
これは主催者側の安全指導義務違反が問われ、責任問題になり、ひとたび事故を起こせば活動そのものに大きな影響を及ぼします。
軽量でスポーツタイプのヘルメットから、ママチャリでも違和感のないニットや帽子型のヘルメットなど、最近では種類も増えてきました。
着用が習慣化すれば、案外違和感はなくなります。
2.万一に備えて自転車保険に加入する。
前述の<ケース2 実話>が起こらないことを祈るばかりですが、交通ルールやマナーを遵守しても、事故が起こる可能性はゼロではありません。
万一の場合に備え、自転車保険の加入を推奨するのはこのためです。
相手方に怪我を負わせてしまった場合は「賠償責任保険」、自分自身が怪我をしてしまった場合は「傷害保険」が適用されるので、両方をカバーするタイプが良いでしょう。
各社が取り扱っている自転車保険単体での加入、もしくは自動車保険に加入しているなら「特約」として保障を付けることができる場合があります。
家族全員を対象として加入しておくとより安心です。
尚、条例で加入を義務付けているところがありますので、かならずチェックしましょう。
【自転車保険加入を義務付けている地域 例】
埼玉県、兵庫県、滋賀県、大阪府、名古屋市、鹿児島県
3.交通ルールを守って安全な利用を心掛ける。
決められた交通ルールに則って自転車に乗ることは大前提です。
政府広報の発表によると、自転車事故の多くは交差点で起き、死亡事故の7割以上に「交通ルール違反」が発生していたそうです。
自転車は車道の左側を通行(日本の場合)し、夜間のライト点灯、携帯電話を操作しながら運転しない等、一人ひとりが心掛けることでリスクは減らせます。
模範的なサイクリストは、他の利用者の啓発になるのです。
SNI自転車部事務局
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